シティグループは火曜日、暗号資産の予測を下方修正した。市場を押し上げてきたETF資金の流れが逆転したことを受け、ビットコインの12カ月目標価格を引き下げた。
同行は現在、1年後のビットコインを8万2,000ドルと見込む。従来の11万2,000ドルからの引き下げだ。シティが2026年にこの数字を下げるのは今回が2度目で、前回の引き下げではすでに14万3,000ドルからの下方修正が行われていた。
最も大きく変わったのはビットコインETFに対する見方だ。シティはこれまで、今後1年間で100億ドルの純流入を見込んでいた。それが今ではゼロだ。
この転換は、ファンド自体で起きていることを反映している。BTC ETFは2026年にこれまでで約33億ドルの純流出となっており、6月だけで40億ドルが流出した。これらの商品にとって過去最悪の月を記録している。
シティのアナリストは、この引き下げの背景として、投資家需要の軟化、ETFのマイナスの資金フロー、そして米国で暗号資産関連法案の整備が進んでいないことを挙げた。
さらに、ビットコインを積み上げてきたデジタル資産トレジャリー企業が売却に転じる可能性という、より具体的な懸念も示した。AI関連資産へ資金が向かう流れも重なり、暗号資産を取り巻く状況は守りの姿勢に転じている。
事態が悪化すれば、下振れ余地はさらに大きい。景気後退とETFからの資金流出継続を前提としたシティの弱気シナリオでは、BTCは今後12カ月で5万3,000ドルとなる。
ビットコイン価格は6万ドルを回復
一方、足元の市場ではビットコイン価格が反発している。現在は6万41ドルで取引されており、7月1日付のライブチャートでは前日比1,698ドル（2.91%）の上昇となっている。
過去24時間では、安値5万7,717.55ドルから高値6万473.99ドルの間で変動した。最大の上昇は午前9時以降に見られ、価格は5万8,500ドル付近から6万400ドル超まで一気に切り上がった。
出来高は44万6,377BTC、金額にして268億5,000万ドル。時価総額はBitcoin Magazineのデータで1兆2,000億ドルに達した。
4月にシティは、ビットコインを金と並べて保有することでポートフォリオのパフォーマンスが改善しうると指摘していた。従来の金5%配分をビットコインと金に分割することで、インフレや債券市場のストレス時により高い耐性を持たせつつ、リターンを高めるという内容だった。
同レポートは、BTCが地政学的ヘッジと中立的な決済資産としての性質を強めていると指摘し、堅調な価格モメンタム、さらなる上昇を促しうる弱気なデリバティブポジショニング、そして直近の市場変動時における金に対するBTCのアウトパフォーマンスを挙げていた。
