金曜日、規制当局へ提出された報告書によって、世界最高峰の知性を擁するハーバード大学基金（HMC）の「変節」が明らかになった。2025会計年度の第4四半期、HMCは暗号資産ポートフォリオにメスを入れ、長らく維持してきたビットコインのポジションを縮小。代わって、同基金初となるイーサリアム現物ETF（上場投資信託）への投資を開始したのだ。
開示資料によれば、HMCはブラックロックが運用する「iシェアーズ・イーサリアム・トラスト（ETHA）」を387万株取得。12月31日時点での評価額は8,680万ドル（約130億円）にのぼる。ハーバードがイーサリアムに関連する投資を公に認めたのは、これが初めてのケースとなる。
その裏で、ビットコインの比率は確実に引き下げられた。同じくブラックロックの「iシェアーズ・ビットコイン・トラスト（IBIT）」の保有数は、前四半期の681万株から535万株へと減少。率にして約21%、148万株を売却した計算だ。四半期末時点の保有残高は、約2億6,580万ドル相当となっている。
もっとも、今回の「21%の削減」がビットコインへの訣別を意味するわけではない。依然としてビットコインは、HMCが公的に開示している株式持分の中で最大のポジションを占めている。アルファベット（Google）、マイクロソフト、アマゾンといったハイテク巨人の保有額すら凌駕している事実は、注目に値する。同四半期末におけるビットコインとイーサリアムを合わせた暗号資産の総露出額は、3億5,260万ドルに達している。
この大胆なリバランスは、デジタル資産市場が激動に見舞われた時期と重なった。Bitcoin Magazine Proのデータによれば、ビットコインは2025年10月に12万6,000ドルの高値を記録した後、12月末には8万8,429ドルまで急落。イーサリアムも同時期に約30%の下落を見せるなど、市場は荒波の中にあった。
蒸し返される「本質的価値」の議論
ハーバードの学生新聞『ザ・ハーバード・クリムゾン』によれば、大学側の投資戦略には学術界から冷ややかな視線も注がれている。ワシントン大学のフィナンス学名誉教授、アンドリュー・F・シーゲル氏は、ビットコイン投資を「極めてリスキー」と断じた。年初来22.8%の下落を指摘した上で、ビットコインのリスクは「本質的価値の欠如」に起因すると、古典的な批判を繰り返している。
暗号資産の枠を超えた「次の一手」
HMCの動向は、暗号資産界隈に留まらない。実体経済においても、1億4,100万ドルを投じて米鉄道大手ユニオン・パシフィックの新規ポジションを構築した。これは2025年7月に発表されたノーフォーク・サザンとの合併計画——全米初となる大陸横断鉄道網の誕生——を見据えた、極めて現実的な賭けといえる。
一方で、かつて主力の一角を占めていたギャンブル機器メーカー、ライト・アンド・ワンダーを全株売却。さらにバイオテクノロジー企業のメイズ・セラピューティクスも清算し、特定のセクターからは完全に手を引いた格好だ。
ハイテク株に関しては、ブロードコムの持ち株を3倍以上に増やし、グーグルやTSMC（台湾積体電路製造）への投資を強化。その一方で、アマゾン、マイクロソフト、エヌビディアについては利益確定を優先させた。
機関投資家の雄が見せた、ビットコインの一部利確とイーサリアムへの新規参入。これが一時的なヘッジなのか、それとも次なるパラダイムシフトへの布石なのか。ハーバードのポートフォリオは、常に市場の「半歩先」を映し出す鏡である。
