ゴールドマン・サックスは、長期にわたる価格調整局面を経て、ビットコインを含む仮想通貨市場が底を打ったとの分析を明らかにした。同行は価格の安定化を予測するとともに、上昇余地のある特定の銘柄にも注目している。
仮想通貨関連銘柄のバリュエーションに魅力、ゴールドマンが「買い」推奨
ゴールドマン・サックスのアナリスト、ジェームス・ヤーロ氏は木曜日のリサーチノートにおいて、仮想通貨関連株は2025年10月以来46%下落しているものの、ここ数週間は「ボラティリティを伴いながらも横ばいの推移」を見せていると指摘。CNBCが報じた内容によれば、バリュエーション（投資尺度）の面で魅力が増しているという。
同行のトップピックには、ロビンフッド（Robinhood）、フィギュア・テクノロジーズ（Figure Technologies）、コインベース（Coinbase）が並び、いずれも格付けは「買い」としている。ブロックチェーンを活用した住宅ローン（HELOC）事業を展開するフィギュアについては、目標株価を39ドルから42ドルへ引き上げた。これは現在の水準から35%の上昇余地を意味する。
また、ロビンフッドは上級トレーダー向けサービスや金融サービス全般への拡充を進めており、コインベースは仮想通貨デリバティブ、サブスクリプション事業、さらには株式取引やバンキングといった新製品に注力している点を高く評価した。ゴールドマンは、取引高のさらなる減少が2026年の収益を2%、利益を4%押し下げる可能性を警告しつつも、過去のデータに基づき、平均3ヶ月の停滞期を経て取引高は回復に向かうと予想している。
オンチェーンデータとETFフローが示す市場の安定化
ビットコインの底打ちを示唆するのはゴールドマンだけではない。直近の激しい変動を経て、BTC価格は安定の兆しを見せている。一時は7万5,000ドル付近から6万7,000ドルまで急落したものの、現物ETFからの売り圧力減退や長期保有者（LTH）の動き、さらに米国・イラン間の対話といった地政学的な進展を背景に、価格は反発に転じた。
過去1ヶ月間、ビットコインは6万ドルから7万5,000ドルのレンジで推移している。K33リサーチの分析によれば、このような横ばいの推移は市場の底打ちによく見られるパターンだという。ETFによる供給の減少に加え、6ヶ月以上保有されている供給量が増加している事実は、市場の構造的な安定性を明確に示している。
K33リサーチの調査責任者ヴェトレ・ルンデ氏は、ビットコイン価格が10万ドルを下回る水準では、ポジションを解消しようとする投資家が少なく、これが価格を下支えしていると指摘する。2月下旬以降、ETFの資金流入はわずかながらプラスに転じており、10月以降続いていた激しい分配フェーズが終焉を迎えた格好だ。
バーンスタインは年末15万ドル予想を維持、機関投資家の信頼は揺るがず
原油価格の上昇や地政学的緊張、米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派姿勢など、マクロ経済の不透明感は依然として残る。しかし、ビットコインのレンジ内での推移、永久スワップ（Perpetual Swaps）における未決済建玉（OI）の低水準、そしてマイナスのファンディングレート（資金調達率）は、中長期投資家にとって建設的な環境が整っていることを示唆している。
米証券会社バーンスタインもこの見通しに同調し、ビットコインはすでに底を打ったとの判断から、年末の目標価格15万ドルを据え置いた。バーンスタインは、堅調なETF流入や企業財務（コーポレート・トレジャリー）による需要拡大に加え、535億ドル相当のビットコインを保有するマイクロストラテジー（MSTR）のレジリエンス（回復力）を、機関投資家の信頼の証拠として挙げている。
アナリストらは、足元の調整をファンダメンタルズの崩壊ではなく、一時的なセンチメントのリセットと捉えている。マイクロストラテジーが発行する優先株への継続的な関心も、長期的な資本流入を支える要因となる。総じて、主要な調査機関はビットコインが供給過多のフェーズから安定化へと移行したと見ており、年後半に向けた上昇の土台が整いつつある。
