かつてサイファーパンクたちは、真の秩序の破壊を夢みていた。いまもその夢をもち続けている者もいるにはいるが、多くはその野望や想像力を和らげてしまっている。
最近この分野で開発されているもののほとんどは、ごく基本的な消費者向けアプリケーションだ。新しい決済ツール、デジタル資産や収集品のための新たなマーケットプレイス、決済ツールのスケーリング手段などだ。ここしばらくは、真に革新的で、波紋を呼ぶようなものは生み出されていない。この分野で最後に衝撃を与えたものは、おそらく私が挙げるとは誰も思わないであろう、イニシャル・コイン・オファリング（ICO）だ。
何を言おうと、アレは確かに世界秩序を揺るがした。ICOの99.99％は実用性のない詐欺、価格を吊り上げて売り抜けるスキーム、あるいは完全な詐欺だった。しかし、ICOは障壁を打ち破り、堀を破壊した。法的な枠組みはいっさい適用されず（発行者が存在する法域によっては強制力もなかった）、世界中の誰もが、どこからでも、何にでも投資できるようになった。
ここ数年で開発されてきたものの多くは、旧秩序に溶け込む手段ばかりで、それに迎合し、適応するためのもので、それを変革しようとするものではなかった。旧秩序を打ち壊そうとする意欲はほとんどなく、“火花”はほとんど消えてしまったようだ。
この“火花”をみつけるために、悪名高いサイファーパンクであるジム・ベル氏のアイデアに目を向けてみよう。それが「暗殺市場（Assassination Markets）」だ。
ジム・ベル氏は、1995年から1996年にかけてUSENETで発表したエッセイ「暗殺政治（Assassination Politics）」でこの概念を提唱した。その核心にあるのは、予測市場を使ってインセンティブを一致させるという考えだ。参加者は、特定の人物が死亡する日付に賭けを行なう。その日付に多額の賭けが行なわれると、直接的または間接的にその人物の死をもたらす経済的インセンティブが生まれるという理屈だ。
特定の人物に対して積み上げられた資金が十分に増えてゆくにつれて、いずれ誰かが実際にその人物の死を手配するか、自ら実行するだろう、というのがその考えだ。
これはいまや、ビットコインのプライバシーツールと信頼できるオラクルを使えば、技術的には可能である。ビットコインでの賭けや報酬を匿名で保持できるツールと、「犠牲者」の死後に資金を誠実に分配してくれると人々が信頼するオラクルさえあれば実現可能なのだ。
これはもちろん、極めて非倫理的で、道徳に反し、非常に危険なアイデアだ。しかし同時に、強力で、革命的でもある。もし、暗殺市場が大規模に機能するようになれば、被支配者と支配者との力関係における計算式は根底から変わるだろう。
もし政治指導者たちが、自分たちの行動が被支配者に不人気であったり、被支配者にとって有害であるときに、それによって自分の早すぎる死を望む懸賞金の額が増えていくリスクを考慮しなければならなくなったら、世界はどう変わるだろうか？
もちろん、現実の世界で暗殺市場をつくるなんぞ狂気の沙汰であるし、オラクルが資金をもち逃げしないという保証もない。しかし、概念的には可能なのだ。真の破壊を引き起こし、現行の秩序に抵抗し、転覆させるような発想は、いったいどこに行ってしまったのだろうか？
ジム・ベル氏にはもうひとつ、より穏やかなアイデアもあった。「連邦“司法”停止（Federal “Justice” Shutdown）」である。誰にでも陪審による裁判を受ける権利はあるが、実際には刑事訴追された人のほとんどは裁判に進まず、裁判での厳罰を避けるために、有罪を認めるか、司法取引に応じている。
ベル氏は、被害者のいない犯罪で起訴された人が裁判を受けるための弁護士費用をクラウドファンディングで集めるという提案をした。目的は、連邦裁判所システムに「サービス拒否攻撃（DoS）」を仕掛けることだった。ほとんどの人が司法取引に応じず、裁判を求めるようになれば、連邦裁判所はこれらをすべて迅速に審理するためのリソースを確保できない。裁判所システムは対応しきれず機能不全に陥るだろう。この混乱をテコにして、被害者のいない犯罪を取り巻く非論理的な法律を、政府に撤廃させようという戦略だった。
これは、基本的なビットコイン・ウォレットソフトウェアとインターネットの通信手段さえあれば、いますぐにでも実現可能だ。サイバーパンク的な過激な世界観ほどにはクールで「すごい」わけではないが、彼が最初に考案した暗殺市場のアイデアと同様、旧秩序に対抗し転覆させるという意味では極めて大きなインパクトを与えうる。
サイファーパンクたちはもう一度、真の破壊を夢みるべきだ。人は本当に望めば、あらゆることを実現できる。ただし、まずはそれを想像することから始めなければならない。
